
ICLの一般的な費用相場は両眼45.1万円〜66万円(税込)と、高額な傾向にあります。
当院では両眼38.9万円〜63.8万円(税込42.7万円〜70.1万円)にて対応しています。
ICLは健康保険の適用外で自由診療ですが、確定申告を行うことで医療費控除の対象となり、税金の還付を受けられる可能性があります。一方、高額療養費制度は対象外です。
今回はICLの公的医療保険・医療費控除制度・高額療養費制度の適用について、医療費控除でいくら戻るのかのシミュレーションや確定申告の手続き方法も含めて詳しくご説明します。

ICLは公的医療保険の適用外なため、基本的に全額負担の自由診療となります。
視力矯正手術は「治療」としての側面がありますが、眼鏡やコンタクトレンズで対応できる症状に対する手術であるため、公的医療保険の対象外とされています。同じく視力回復手術のレーシックも保険適用外ですが、両者の手術費用を比較すると、ICLの方が高額になる傾向があります。将来的に保険適用の対象となるかどうかについては、現時点では未定です。
少しでも費用の負担を抑えたいのであれば、手術を受けた際の領収書を大切に保管しておき、確定申告で医療費控除を申請することをおすすめします。
ICL手術は高額かつ保険適用外の手術ですが、医療費控除の対象になります。
医療費控除とは、1月1日〜12月31日の1年間に支払った医療費が10万円を超える場合に適用される制度です。年間所得が200万円未満の方は、所得の5%を超えた分が対象となります。控除額の上限は200万円です。
医療保険適用外だとしても、支払った医療費が基準額を超えていれば確定申告により税金の還付を受けられます。ICL手術を少しでも費用負担なく受けたいのであれば、確定申告で医療費控除を申請することを推奨します。
医療費控除の対象となるのは、手術費用そのものだけではありません。事前の適応検査費用、術後の定期検診費用、処方される点眼薬代なども対象に含まれます。先進会眼科では事前検査から手術・術後検診までの一連の流れの中で、これらの費用が発生します。ICL手術を少しでも費用負担なく受けたいのであれば、領収書を確定申告まで大切に保管しておきましょう。
医療費控除によって実際にいくら戻るのかは、支払った医療費と所得税率によって決まります。
所得から差し引く医療費控除額
¥—この金額がそのまま還付・減税されるわけではありません。
医療費控除による税負担の軽減見込み
合計の税負担軽減見込み 合計 —円 医療費控除により税負担の軽減が見込まれます
※給与収入のみ・扶養なしの会社員を想定し、2026年分の給与所得控除・基礎控除と、社会保険料を年収の15%として概算しています。実際の税額は年齢、加入する健康保険、扶養・各種控除、源泉徴収税額などにより異なります。住民税は標準税率10%を用い、概算した所得割額を軽減額の上限としています。医療費控除には確定申告が必要です。
医療費控除の対象となる金額は、以下の式で求められます。
医療費控除額 = 実際に支払った医療費 − 保険金などで補てんされた金額 − 10万円
※その年の総所得金額等が200万円未満の場合は、10万円ではなく総所得金額等の5%を差し引きます。医療費控除額の上限は200万円です。
所得税の軽減見込み額 = 医療費控除適用前の所得税・復興特別所得税 − 適用後の所得税・復興特別所得税
翌年度の住民税減額見込み額 = 医療費控除額 × 10%(概算した住民税所得割額が上限)
所得税は累進税率で計算されるため、控除額に一律の税率を掛けた金額とは異なる場合があります。実際の税額は、扶養家族や各種控除、加入する健康保険などによって変動します。
先進会眼科の標準料金(両眼38.9万円・税込42.7万円)でICL手術を受け、保険金などによる補填がない場合、医療費控除額は「427,000円 − 10万円 = 327,000円」となります。シミュレーターと同じ条件での税負担軽減額の目安は、以下のとおりです。
| 年収の目安 | 所得税の軽減見込み | 住民税の減額見込み | 合計の軽減見込み |
|---|---|---|---|
| 400万円 | 16,694円 | 32,700円 | 49,394円 |
| 600万円 | 33,387円 | 32,700円 | 66,087円 |
| 800万円 | 66,773円 | 32,700円 | 99,473円 |
※給与収入のみ・扶養なしの会社員を想定し、2026年分の給与所得控除・基礎控除と、社会保険料を年収の15%として概算しています。住民税は標準税率10%を用い、概算した所得割額を軽減額の上限としています。実際の税額は年齢、加入する健康保険、扶養・各種控除、源泉徴収税額などにより異なります。正確な金額は確定申告時に税務署または税理士へご確認ください。
なお、乱視用ICLや強度近視・遠視用ICLなど度数によって追加費用が発生する場合は、医療費控除額もその分変動します。ICL手術の費用の詳細については、費用ページで料金体系をご確認いただけます。
医療費控除を申告する際は、確定申告を行う必要があります。
確定申告書の提出期間は、原則として翌年2月16日〜3月15日です。ただし、医療費控除のみを申告する還付申告の場合は、翌年1月1日から申告が可能です。
確定申告は、e-Tax(電子申告)、郵送、税務署窓口のいずれかの方法で行えます。
確定申告の手続きには、以下の書類が必要です。
医療費控除の申請は、確定申告書に作成した「医療費控除の明細書」を添付するか、医療保険者から交付を受けた「医療費通知」を添付して行います。
会社員の場合、会社で年末調整を行っていても、医療費控除を受けるためには別途、個人で確定申告手続きを行う必要があります。確定申告書を作成する際には源泉徴収票が必要となるため、あらかじめ準備しておきましょう。
ICLは高額療養費制度の対象外です。
高額療養費制度とは、1つの医療機関に支払った医療費がひと月で高額になった場合、自己負担限度額を超えた分が払い戻される制度です。自己負担限度額は、被保険者の所得区分によって分類されます。
この制度は公的医療保険が適用される治療のみが対象となるため、自由診療であるICLには適用されません。ICLの費用負担を軽減する手段としては、前述の医療費控除をご活用ください。
加入している民間の医療保険によっては、ICL手術で「手術給付金」を受け取れる場合があります。
対象となるかどうかは、加入している保険の契約内容によって異なります。確認する際は、保険証券の「手術給付金」の項目をチェックするか、保険会社のコールセンターに「有水晶体眼内レンズ挿入術(ICL)が手術給付金の対象となるか」を問い合わせるとよいでしょう。
保険会社への申請にあたって診断書が必要な場合は、当院にご相談ください。
医療ローンを利用した場合、一般的にはローン契約を締結した年に医療費控除の対象として申告する扱いとなります。分割で実際に支払う年ごとではなく、契約した年にまとめて申告する形になるのが基本的な考え方です。適用の詳細や対象となる金額については、確定申告時に税務署または税理士にご確認ください。
生計を一にする家族の医療費であれば、合算して申告することが可能です。合算して申告する場合は、家族の中で所得税率が最も高い人が申告した方が、還付額(節税効果)が大きくなる傾向があります。
医療費控除は1月1日〜12月31日の1年間に支払った医療費を基準に計算するため、その年に他にどれくらい医療費を支払っているかによって有利・不利が変わります。他の医療費が多い年に手術を受けると、10万円の基準額を超えやすくなり、控除を受けやすくなる場合があります。
還付申告は、対象となる年の翌年から5年間遡って申告することが可能です。申告を忘れていた場合も、期限内であれば手続きを行うことで還付を受けられる可能性があります。
対象になります。1月〜12月の1年間に支払った医療費が10万円を超える場合、確定申告により医療費控除を受けられます。手術費用だけでなく、事前の適応検査費用や術後の定期検診費用、処方薬代も対象に含まれます。
ICLは自由診療のため、高額療養費制度の対象外です。費用負担を軽減する手段としては、医療費控除をご活用ください。
ICLの費用やお支払い、医療費控除に関して気になる点がありましたら、お気軽にご相談くださいませ。
先進会眼科は、スターサージカル(STAAR Surgical )社とグローバルパートナーシップ契約を締結しております。
(プレスリリースはこちら① / こちら②)
2021年8月31日、先進会眼科は眼内コンタクトレンズのICLを供給するスターサージカル社より、安全性と先進性を両立し全国の主要都市で多くの患者様に裸眼の生活を提供したことについて、アワードを受賞いたしました。

監修:岡 義隆
医療法人先進会 理事長 / 先進会眼科 理事長
専門分野白内障手術・屈折矯正手術
医療監修日
医師資格番号