近視や遠視などの視力障害を回復させる「レーシック」。世界で30年ほど前から普及している症例数が最も多く、実績がしっかりしている視力回復手術です。
レーシックは公的健康保険適用外の自由診療に該当します。
しかし、確定申告の際に申告することで、医療費控除の対象になります。医療費控除が適用されると、税金の還付を受けることが可能です。
レーシックと保険適用の関係を、詳しくご説明致します。
レーシックとは、レーザーを角膜に照射し、屈折力を調整することで近視・遠視・乱視を矯正する眼科手術です。
高い安全性と効果から人気の手術で、全世界では毎年数百万人の方々がレーシックにより視力回復を実現しています。
視力回復手術のなかで、術後視力の回復が早く、価格は比較的リーズナブルな傾向があります。
レーシックは公的な健康保険適用外となるため、全額患者様が負担する自由診療に該当します。
また、レーシックの手術費用は高額療養費制度の対象外になります。高額療養費制度とは、重度な疾患や長期入院などで高額な医療費が発生した際、一定の金額(自己負担限度額)を超えた部分が払い戻される制度です。
こちらは保険適用内の医療費に適用される制度なため、レーシックは該当となりません。
保険適用外の眼科手術と考えると高額な印象があるかもしれませんが、レーシックは視力回復手術のなかでは、比較的費用が安いという傾向があります。
当院では両眼19.8万円から手術プランをご用意しております。この費用のなかには3ヶ月間のアフターケアが含まれているため、術後の定期検診や、必要に応じた治療・再矯正なども全て込みとなっています。
レーシックは公的保険適用外ですが、医療費控除は対象となります。レーシック手術のコストを少しでも抑えたいなら、医療費控除制度を利用するようにしましょう。
医療費控除制度とは、1月から12月までの1年間で負担した医療費の合計が10万円を超えた際、確定申告にて医療費控除を申請することで、所得税の還付を受けられる制度です。
医療費控除申請をご要望でしたら、レーシック手術を受ける際に発行される領収書を大切に保管しておいてください。医療費をお支払いした証明になります。
生命保険において、基本的にレーシックの手術給付金は適用外となります。しかし、保険会社によっては、加入時期など条件に応じて給付金対象になることもあります。
ご自身が加入している保険会社に、直接お問い合わせください。
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日本眼科学会認定眼科専門医
日本白内障屈折矯正手術学会 理事
先進会眼科 理事長
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