2026年お知らせ

先進会眼科は、10月8日の「世界視力デー」と10月10日の「目の愛護デー」に合わせ、全国の20〜59歳のビジネスパーソン500名を対象に、目の不調と働き方に関する「目の不調がもたらす『見えない赤字』実態調査」を実施しました。対象は、仕事でデジタルデバイスの画面を週3日以上かつ1日4時間以上見ている方です。

調査の結果、74.4%が仕事中に目の不調を感じていました。また、49.8%が「見えづらさ」や「目の疲れ」をきっかけに、読み直しや再確認、作業中断などのワークロスを経験していることがわかりました。

調査結果のポイント

1. 74.4%が仕事中の目の不調を実感。約2人に1人（49.8%）が「再確認」「作業中断」などのワークロスを経験
2. ワークロスによる「見えない赤字（推計経済損失額）」は年間約2兆円で、名目GDPの約0.3%に相当
3. 生成AIを週4日以上使うAIヘビーユーザーでは、ワークロス経験率がAI非利用層の約2.3倍
4. 業務効率化ツールの導入率60.0%に対し、目の不調に対する支援の導入率は38.0%

「見えない赤字」は1人あたり年間約19.16万円
ワークロス経験者では、1日平均約20.9分のワークロスが発生していました。年間では約72.73時間となり、給与統計をもとに換算すると、1人あたり年間約19.16万円に相当します。日本全体では年間約2兆円と推計されます。※

ワークロスの内容としては、「文字や画面の拡大（41.8%）」「作業中断・予定外の休息（34.9%）」「数字・記号の確認・打ち直し（32.1%）」が上位に挙がりました。また、ワークロス経験者の73.1%が、目の不調が原因でミスやヒヤリハットを経験したと回答しています。

※経済損失は自己申告にもとづく推計値であり、確定的な損失額ではありません。推計に使用した統計と算出方法は、PR TIMESのリリース本文をご覧ください。

デジタル化と「目のケア」のギャップ
働き方の変化で「目の負担が増えた」と感じた割合は、「書類のペーパーレス化・資料の電子化」が38.8%で最も高くなりました。次いで「複数モニター・複数デバイスの併用」が32.5%、「チャットツールでのやりとりの増加」が30.1%でした。

一方、職場で視力検査や眼科受診補助など、目の不調に対する支援があると答えた人は38.0%にとどまりました。

※AI利用頻度との関係は相関を示すものであり、AIが目の不調を引き起こすという因果関係を示すものではありません。

理事長 岡 義隆 コメント
今回の調査では、デジタル化が進み視力依存が加速する現代社会で、多くの方が「見えづらさ」によって時間を失い、生産性の低下を感じていることがわかりました。

目の不調の原因は、近視や老眼、眼精疲労、ドライアイなど人によって異なり、適した対処法も異なります。ところが、見えづらさを「疲れているだけ」と我慢し、原因がわからないまま仕事を続けている方もいます。

よく見える状態を保つことは、仕事や生活の質を長く支える“一生の資産”です。私たちはこれを「裸眼資産」と呼んでいます。まずは一度眼科で眼の状態を確かめ、ご自身に合った選択肢を知ることが、その第一歩です。
医療法人先進会 理事長 岡義隆

先進会眼科について
先進会眼科は「東京」「名古屋」「大阪」「神戸」「福岡」にクリニックを展開しています。レーシックやICL（眼内コラマーレンズ）をはじめ、老眼治療や白内障手術など、幅広い眼科医療を提供しています。総手術数は13.2万症例以上※にのぼり、徹底した衛生管理・安全管理により、24年以上にわたって手術後感染症ゼロ※を継続しています。

目の疲れや見えづらさが続く方は、お気軽にご相談ください。

※1 ： 2002年11月～2025年10月 グループ累計
※2 ： 2002年11月～2026年10月 当法人調べ

■調査概要
調査名：目の不調がもたらす「見えない赤字」実態調査
調査対象：全国20〜59歳の被雇用者（会社役員を含む。自営業・フリーランス／非就業者を除く）
スクリーニング調査：5,064名
本調査：500名（仕事でデジタルデバイスの画面を週3日以上かつ1日4時間以上使用する層）
調査方法：インターネット調査
調査期間：2026年8月28日〜8月30日
調査主体：医療法人先進会

▼プレスリリース全文（PR TIMES）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000037.000144652.html

本調査に関するお問い合わせ
market@senshinkai-clinic.jp

※こちらは報道関係者様専用の窓口です。一般の方からのお問い合わせや、診療・ご予約に関するご相談にはお答えいたしかねますので、ご了承ください。